見通し引き続き変動が大きい中、下振れリスクは残存

今週の国内株式市場も、変化が大きくボラタイルな展開が続く見込みである。東証一部上場銘柄の7割以上が、株価純資産倍率（PBR）1倍割れとなるなど、水準的には明らかに割安だが、ファンド勢の換金売りなど需給面からの下振れリスクが解消されないうちは、押し目買いも限定的であろう。国内企業の中間決算への警戒感も、買い手控え要因である。

米国株式相場は、景気や企業業績の悪化懸念から、上値の重い展開を予想する。目先の金融関連対策の出つくし感と、大手金融機関の決算一巡で、注目は経済指標や事業会社の決算動向となろう。

経済指標は住宅や雇用の悪化が続いていることを確認する内容となる公算で、決算発表では先行きの見通しも含めて、総じて業績の悪化傾向が示される可能性が高いことから、株価にとってはマイナスであろう。ただし、テクニカル面やバリュエーション面からは、反発してもおかしくない水準であることから、引き続き値動きの激しい展開となりそうである。